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妊娠・出産を機に保険に入ったほうがいいの？
出産により守るべき家族が増えた場合、万一に備え、まずは生命保険（死亡保険）でしっかり家計を支える人の死亡保障を確保する必要があります。また、子どもの将来の教育資金作りのための学資保険や女性の医療保険など、妊娠・出産というライフステージの変化をきっかけに、必要に応じた保険に加入することを考えてみましょう。
子どもが生まれたら死亡保障の確保を！
子どもが生まれると、家計を支えている人の死亡保障をそれまでよりも増やす必要があります。それは、万一に備え、子どもが独立するまでは生活費や教育費などの確保が必要となるからです。一家の大黒柱に万一のことがあった場合は、一定の条件を満たせば、遺族年金（遺族基礎年金、遺族厚生年金）を受け取れます。その分を計算に入れた上で不足する死亡保障を確保することが大切です。
共働きの場合
夫婦共働きの場合では、家計を二人で支えているので、どちらかに万一のことがあったときに収入がまったくなくなることはありませんが、収入が減少するうえ、育児負担が一人の肩にのしかかることを考えると、いざというときにお互いを補完し合えるよう夫婦ともに死亡保障の検討・見直しが必要でしょう。
専業主婦の場合
妻が専業主婦で、夫が一人で家計を支えている家庭では、夫の死亡保障を必要十分な額に増やすことはもちろんですが、収入がない妻の死亡保障も検討が必要です。子どもが小さいうちに妻に万一のことがあった場合は、家事代行やベビーシッターなどの費用がかかることがあります。家事・育児にかかる費用を算出し、妻の死亡保障を確保しておくと安心です。
子どもが生まれたら早めに将来の教育費の準備を
万一の場合の保障以外に、将来の教育費の準備も早いうちから始めておくほうが安心です。教育資金作りとして人気が高いのが学資保険です。超低金利のため、貯蓄型保険の魅力が薄れてきている現在でも、子どもを持つ親の学資保険に対するニーズは高いままです。学資保険は、教育資金の確保というはっきりとした目的のある保険なので、必要な時期に教育費を準備できるように設計されています。保険料を払い続けるモチベーションを保ちやすく、確実に教育費を準備できる方法といえます。学資保険は、出産後に契約するものと考えている人が多いかもしれませんが、妊娠中（子どもが生まれる140日前）からでも加入できるものもあります。年齢が若いうちに契約するほど保険料が安くなるので、早めに準備を始めるのがおすすめです。
女性の医療保険は妊娠前の加入がおすすめ
妊娠してから医療保険に入ろうと思っても、時期（妊娠28週目以降）や健康状態によっては加入できなかったり、仮に加入できたとしても、保障に制限を受けたりすること（部位不担保）があります。そうなると、妊娠・出産時の医療保障が受けられないおそれがあります。妊娠・出産時の医療費負担が心配な場合は、妊娠前に医療保険に加入しておくとよいでしょう。実際に、妊娠中のトラブルで入院するケースは珍しくなく、長期の入院を余儀なくされることも多くなります。もちろんそのような場合には、健康保険が適用されますので、入院に伴う医療費は3割負担となり、さらに高額療養費制度も利用できるので、多額の費用がかかるわけではありません。それでも、出産で出費がかさむ時期に、費用負担がさらに増えることはできるだけ避けたいものです。また、万が一妊娠・出産に伴うトラブルで入院や手術をした場合には、その後一定期間、医療保険に加入できなくなる場合があります。それを回避するためにも、妊娠前に医療保険に加入しておくのがおすすめです。妊娠・出産のときの保障を手厚くしておきたい場合は、女性向けの医療保険や医療保険に女性疾病特約を付加するなどで保障の充実を図ることもできます。
妊娠・出産をきっかけに保険の検討を
妊娠・出産は、人生の大きな転機となるライフイベントです。家族が増えることで、将来の備えがより重要になりますので、死亡保障、教育費、医療保障について、なるべく早めに準備を進めていきましょう。
