定年退職前に医療保険を見直すべき?

定年退職後、年金を基本に生活していくことを考えると、病気やケガなどになったときの医療保障をしっかり備えておきたいものです。ただし、定年退職を迎えると健康保険制度への加入状況が変わる人も出てくるでしょう。その前に自分自身で加入している医療保険の見直しを行っておくことがとても大事になります。これから第二の人生を不安なく過ごすために、きちんとした保障を確保しておくことを考えましょう。
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日本の医療保険制度は充実している

定年退職後は基本的には年金をもとに生活していくことになりますが、高齢になるほど入院する可能性が高まりますので、それに対する保障を用意しておくことは重要なことといえます。

もちろん定年後であっても保障が厚いほうが安心ですが、保障を厚くするということはそれに対して支払うべき保険料が高額になってしまうということでもあります。定年後の年金が基本の生活を考えるならば、その負担はできるだけ減らしておきたいところです。

そこで知っておくべきことは、「日本の公的医療保険制度は充実している」という点です。基本的に日本では病院の窓口で支払う医療費は3割に抑えられており、70歳以上75歳未満であれば自己負担は2割(現役並み所得者を除く)、75歳以上であれば自己負担は1割(現役並み所得者を除く)で済みます。また、さらに、健康保険制度ではどんなに高額な医療費が必要になっても、患者が自己負担しなければならない金額がわずかに抑えることができる「高額療養費制度」も用意されています。どれだけ治療を受けてもこの制度があれば医療費は一定以上の金額にはなりません。

そのため、定年退職するまでにきちんと老後の備えを行い、十分な貯蓄がある場合は医療保険に加入しなくても乗り切ることは可能ですが、そうでない場合はあくまでも収支のバランスを見て、保険料が生活の負担にならないように必要最低限の保障を備えるようにしましょう。

保険期間に注意!高い保障額よりも終身保障を確保

高齢になってから民間の医療保険に加入する場合、健康に問題がないとしても保険料は割高になります。まったく新しい保障を一から準備するのはコストが非常に高くなる可能性が大きいので、今まで加入してきた保険を生かした見直しを行うことが大切です。

まず考えたいのが、保険期間です。一定期間ごとに更新する定期型や1年更新タイプの共済などに加入してきた人は一定の年齢までしか保障が確保されないので、いつまで保障が継続できるか確認しましょう。そして、あと数年で保障がなくなるようであれば、できれば保障額は少なめでも終身タイプの医療保険に追加で加入することを検討しましょう。その場合には、今加入している保険の保障額を下げて新たな終身保険を追加するなど、なるべく保険料負担が増えないよう工夫しましょう。定年を迎えるころには健康状態が必ずしも万全な人ばかりではないでしょうが、可能であればきちんと見直して一生涯の医療保障を確保できるようにしたいものです。

新たな保険に加入することが難しいということなら、今加入している保険を継続しながら、満期後のために保障に充てるための貯蓄を別枠で準備するという方法も検討しましょう。毎月数千円ずつ保険料を払うつもりで保障のためのお金を積み立てておくといいでしょう。

老後資金をしっかりと準備してきて、医療費を老後資金とは別に確保できている人は、その上さらに医療保険に加入する必要はありませんので、保障のかけすぎには注意しましょう。また、定年後に年金生活に入れば、就労しないわけですから働けなくなることによる収入減の心配はなくなります。病気になっても年金は減らず、長期入院による収入の減少はありませんので、そのぶんの保障を増やす必要もないといえます。

持病がある人は無選択型や引受緩和型も

定年が近づく年代では、すでに病気で入院や手術の経験があったり、持病があって保険に入りづらかったりする人も少なくないはずです。そうした持病がある人に向けて、だれでも告知診査なしで入れる無選択型の保険があります。ただし、保険料は割高になりますので、「病気をしたことがあるから」とか「告知が面倒だから」と安易に無選択型の保険を選ばず、別の保険に加入できないか十分に検討するようにしましょう。

既往症や持病のある人でも条件しだいで加入できる引受緩和型と呼ばれる保険もあります。引受緩和型保険は、一定の条件に当てはまらなければ、保険料は多少高くなったり、加入から一定期間保障が制限されたりするなどの制約があるものの無選択型の保険よりも割安な保険料で加入できます。まずはこのような保険に加入できないかを考えたうえで、どうしても難しい場合に無選択型の保険を選ぶようにしましょう。

また、無理に保険に加入することを考えず、貯蓄の中から医療費を確保できないか考えることも大事です。仮に、60日間入院し手術をして、保険から50万円(入院日額5,000円×60日、手術給付金20万円として計算)が給付される場合、毎月5,000円の貯蓄を8年4か月続ければ、その金額を準備することができます。保険と貯蓄のどちらで医療費をまかなうのがよいかは一概に言えませんが、保険に加入するのが厳しい人は、別の選択も考えてみるといいでしょう。

健康な人はなるべく安い保険料で保障を確保しよう

保険は加入年齢が高くなるほど保険料がアップしますから、高齢になってから新たに加入する場合には、同じ保障をなるべく安く確保できる方法を検討しましょう。生命保険各社から発売されている医療保険の中には、健康な人に保険料を割引く保険も増えています。タバコを吸わなかったり、BMI値や血圧などの数値が低かったり、健康診断で問題ない状態が証明できる、といった保険会社が定める健康な状態をクリアしている人は、積極的に保険料が割安になる保険を選ぶといいでしょう。

定年退職のタイミングに医療保険はもちろん、保険の見直しを行うことは自分が加入しているものが本当に必要な保障なのか、自分に合っているかを考えるいい機会になりますので、必ず点検をするようにしましょう。

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