生命保険の掛け捨て型と貯蓄型の違い

結婚や子どもの誕生を機に、いざという時にご自身や大切な家族を救ってくれる生命保険を真剣に検討する方も多いかと思います。しかし、いざ保険に加入しようと思っても、掛け捨て型・貯蓄型のどちらのタイプの保険に入るべきなのか、またいくらくらい入るべきなのか、ご自身だけではなかなかイメージしづらいですよね。今回は、生命保険のタイプの違いと、ご自身のタイプ別のおすすめの入り方についてご説明します。

1. 生命保険の掛け捨て型と貯蓄型の違い

生命保険には大きく分けて、掛け捨て型と貯蓄型の２種類があります。どのような違いがあるのか、詳しくみていきましょう。

1-1. 掛け捨て型の保険って？

掛け捨て型の保険とは、支払った保険料が必ずしも返ってこない保険商品です。例えば、保険期間が30年の定期保険は、30年後に保険期間が終了すると保障がなくなり、それまで支払った保険料は戻りません。定期保険以外にも、医療保険、がん保険は一般的に掛け捨ての保険となります。掛け捨て型の保険は、割安な保険料で大きな保障を確保することができます。

1-2. 貯蓄型の保険って？

貯蓄型の保険とは、保障機能と貯蓄機能の両方をもつ保険商品です。死亡保険の終身保険の場合、人はいつか必ず亡くなることから、保険金が確実に支払われます。保険会社は、将来の支払いに備えて保険料の一部を積立てて運用します。終身保険は、保険料払込期間が一定の年齢（60歳など）に設定されており、払込期間を過ぎると、積立金額が保険料払込合計額よりも大きくなります。

■貯蓄型と掛け捨て型の保険料内訳

2. 掛け捨て型と貯蓄型それぞれの加入目的

掛け捨て型と貯蓄型では、「何に備えるのか」という目的が異なります。それぞれ詳しく解説していきます。

2-1. 掛け捨て型保険は少ない保険料で大きな保障を得られる

掛け捨て型の保険の目的は、預貯金ではまかなえないリスクをカバーできることです。代表的なものは、万一の死亡リスクへの備えです。同じ死亡保障でも、貯蓄型で掛け捨て型と同等の保障を得るには保険料はとても高くなります。少ない保険料で大きな保障を得ることができる掛け捨て保険はとても合理的ですね。

2-2. 貯蓄型保険は使い道の決まった資金の準備ができる

貯蓄型の保険の目的は、教育費や老後資金など、使い道が決まっている資金の準備となります。貯蓄型保険には、終身保険のほかに、学資保険や個人年金保険があります。保険に加入さえすれば保険期間が終わる頃には必要資金が貯まっているので、保険で貯蓄ができるというメリットがあります。

ただし、貯蓄型の保険については中途解約に注意が必要です。なぜなら一般的に、途中で解約すると受取る解約金が支払った保険料の合計額より少なくなるからです。長期間保険料を支払うことになりやすい貯蓄型の保険は、長い目でしっかり検討しながら加入するようにしましょう。

3. 【年代】【家族構成別】おすすめの生命保険の入り方

それでは実際に、ご自身がどんな生命保険を用意すべきなのか、死亡保険に着目して確認していきましょう。なお、ここでの内容はあくまでも概算のため、実際に必要な保険金額は、家計やご家族の状況などによって異なります。あらかじめご了承ください。

3-1. 結婚するかもしれない独身の方

養う相手がいない場合、死亡保険金額としては、500万円～1,000万円（お葬式代＋α）もあれば十分でしょう。基本的には、ライフイベント（結婚など）が発生するまでの加入ということで、掛け捨て（定期保険）での加入をおすすめします。いっぽうで、終身の死亡保障はいつか必ず必要になる保障なので、できる限り若いうちから加入した方がトータルで安く済むことが多いいため、余裕がある方は終身で200万円ほど（お葬式代）を準備しつつ、不足分を掛け捨てで準備してみてはいかがでしょうか。

3-1. 新婚の方

これからは、より先のことまで考えながら保障を確保する必要がありますが、お子さんがまだいない段階では、独身時代に加入した内容のままで特段問題ありません。死亡保険金額は掛け捨てまたは終身で500万円～1,000万円（葬儀代＋パートナーの再出発資金）あれば十分です。お子さんが生まれるとなると、必要な保険金額は変わってきます。最低限、亡くなったあとのご家族の10年分の生活について、掛け捨ての定期保険で賄えるように備えておくと安心でしょう。終身の死亡保障はいつか必ず必要になる保障なので、独身の方同様、できる限り若いうちから加入した方がトータルで安く済むことが多いです。余裕がある方は終身で200万円～500万円ほど（お葬式代～生命保険の非課税枠）を準備しつつ、不足分を掛け捨てで準備してみてはいかがでしょうか。

3-2. 主婦（主夫）の方

死亡保険金額については、掛け捨てまたは終身で200万円～300万円程度を目安に準備しましょう。ただし、例えばお子さんが小さい段階で主婦（主夫）の方が急逝してしまうと、残された配偶者は子育てと仕事の両立で、生活がより大変になってしまいます。保険加入の際は、その点も踏まえながら検討するようにしましょう。

3-3. 共働きのご家庭

共働きのご家庭では、遺族年金の存在も加味すると大きな死亡保障は必要ありません。問題は住宅ローンがある場合に誰名義で組んでいるかです。たとえば、夫名義で組んでいる場合、妻が亡くなってもローン返済は免除されません。共働きのご家庭は、住居費用などについてもよく考えたうえで、夫婦で備えるべき金額を準備していきましょう。

3-4. 住宅ローンを組んだご家庭

住宅ローンには団体信用生命保険が付帯されています。ローンを組んだ人が亡くなると、その後の返済は不要になるため、既に加入している生命保険の死亡保障を減らせる可能性があります。他方で、例えばローン返済者が大病を患った場合は、返済額はそのままで、医療費の負担が増えることになります。大病を患ってからでは医療保険への加入が難しくなるため、住宅ローンを組んだら、将来の返済のためにも医療保険をより充実させる必要があるでしょう。

3-5. 子どもが独立したら

子どもが独立すると教育費や生活費の負担が減るため、家計はかなり楽になります。子どもが全員独立したら、ご家庭の保険の見直しをし、不要な保険料を払わないで済むようにしましょう。

3-6. 定年退職間近の方・セカンドライフを迎えた方

このタイミングにおいては、死亡保障はもうあまり多くは必要ありませんが、お葬式やお墓の準備など、いわゆる終活のための終身の死亡保障は用意しておきましょう。また、女性のほうが男性よりも平均寿命が長いため、平均的には、夫に先立たれた妻はその後10年前後おひとりさまの時代を過ごすことになります。あくまでも平均寿命からの想定にはなりますが、その生活費として1,000万円程度を配偶者に残しておくと十分と思われます。

3-7. 生涯独身と決めた方

生涯独身と決め、経済的にサポートする対象がいない方は、死亡保障は必要ないかと思います。強いて言えば、葬儀をしてくれるであろうご兄弟などに向けて、葬儀費用分くらいは終身で保険を備えておいてもよいかもしれません。

3-8. 自営業の方

自営業の方の場合、会社員の方とは保障に対する考え方は全く異なります。なぜならば、自営業者は厚生年金に加入することができないため、会社員に比べて遺族年金が少なくなる（もらえない場合もある）からです。このことを加味すると、概して会社員より多く死亡保障を確保する必要があり、掛け捨ての定期保険で備えておくと安心でしょう。

4. まとめ：定期的に保険を見直して自分に合った保障を持とう！

生命保険の掛け捨て型・貯蓄型の違いと、備えるべき保険金額について解説してきました。ここでご紹介したケースはあくまでも例の一つです。本当に必要な保険金額や加入方法は、その方やご家庭によって大きく異なってきますし、一度保険を用意してからも、定期的に見直しすることが大切です。ぜひこの機会にご自身で考えたりご家族で話し合う時間を設けたり、ファイナンシャルプランナーに相談したりして、ご自身が備えるべき生命保険を知ることから始めてみましょう。