出産費用はいくら？妊娠初期から出産までの自己負担額を解説！

妊娠がわかって喜ぶのもつかの間、「出産ってどれくらいお金がかかるんだろう…」と不安になる女性たちもきっと少なくないはず。

出産費用といえば、実際に赤ちゃんを産むためにかかる「分娩費用」や「入院費用」などがすぐ頭に浮かぶかと思いますが、必要になるお金（自己負担するお金）はそれだけではありません！

ママと赤ちゃんの健康状態などを定期的に見るための「妊婦健診」や「マタニティ・ベビー用品」などにかかる費用も考慮すべき項目なのです。

そこで今回は、妊娠判明から出産までに必要となるお金の中身をママライターが詳しく解説します。

1. 妊婦健診にかかる平均費用はどれくらい？

分娩費用や入院費用に備えて、妊娠中は出費をなるべくおさえておきたいものですが、妊娠の経過を定期的に行う妊婦健診は重要なものです。

しかし健診費用としていくらかかるのでしょうか？

1-1. 保険適用されない妊婦健診費用の実態

妊婦健診は健康保険が適用されないため、基本検査のみで３千～７千円程度、特別な検査も受ける場合だと１～２万円程度の出費がかかります。受診する病院によって費用が変わってくるというのもポイントです。

一般的に妊婦健診を受診する回数は、厚生労働省により14回程度と定められているため、受診する回数と１回あたりの費用で総費用をざっと見積もると、約10～15万程度かかる計算になります。

しかし、妊婦健診の費用は補助金で助成されるため、実際の自己負担額はもっとおさえられるため、安心してください。

1-2. 平均的な妊婦健診の自己負担額は約４～７万円

妊娠が確定した際に役所に「妊娠届」を提出すると、各自治体から母子手帳と一緒に「妊婦健診補助券」が配布されます。いわゆる「補助券」を使うことで、費用の一部を負担してくれます。

ただ、自治体によって助成金額や内容は異なりますが、約４～７万の費用を自己負担した人が多いようです。

2. 出産方法でも大きく変わる!? 気になる分娩費用と入院費用

いよいよ出産を迎えた場合、一体どれくらいの費用がかかるのか、出産方法などの違いによっても解説していきたいと思います。

2-1. 自己負担額の平均は、なんと約8.6万円!?

国民健康保険中央会の調査によると、平成28年度における出産費用（正常分娩の場合）の平均額は、505,759円となっています。

ちなみに、この金額は分娩費用や入院費用はもちろん、「新生児管理保育料」や「検査・薬剤料」、「処置・手当料」といった項目すべてを足したトータルの出産費用です。

ママと赤ちゃんの命が関わる出産は、かかる費用が決して安くない分、国から「出産育児一時金」として42万円（産科医療補償制度に加入していない医療機関などで出産した場合は40.4万円）が支給される制度があります。

そのため、実際に家庭で負担する金額は、助成金を差し引いた額、つまり、仮に出産費用が505,759円だとすると、85,759円（＝505,759－420,000）を財布から支払うという想定になります。

しかし出産とは、人それぞれ。どんな方法で出産をするかによっても、金額は変わってきます。

※出産育児一時金のしくみや病院での精算の負担を軽減する制度については下記記事をご覧ください。
→「出産育児一時金の直接支払制度の利用法と使えない場合の対策」

2-2. 帝王切開など…出産方法によっても大きく変わる費用

一般的に出産方法は大きく分けて３つ。自然分娩、帝王切開、無痛分娩があります。それぞれの出産方法によっても、出産費用（自己負担額も）は大きく異なってきます。

2-2-1. 自然分娩は50万円程度

麻酔など医療処置をしない出産方法。基本的に健康保険は適用されないため、実費での支払いとなります。平均的な費用は50万程度と言われています。

2-2-2. 帝王切開は＋10万円はかかる

帝王切開は、おなかにメスをいれて子宮を切って赤ちゃんを取り出す出産方法。
医療行為にあたるため、公的健康保険が適用となり、手術料、投薬料、診察料、入院料は３割負担となります。手術費用自体は診療報酬点数が決まっているため、どの病院でも約20～24万円（自己負担はそのうちの３割）程度となります。ただし、手術に関連した費用等で差が出てくる場合があります。

さらに健康保険適用の医療費は、月単位の自己負担上限額を超えた場合に支給される「高額療養費制度」を活用できるので、自己負担額はおさえられる傾向にあるのが帝王切開の特徴です。

そのため一般的な帝王切開であれば、最終的な自己負担額は自然分娩と同額か少し高い（＋10万円くらい）程度に収まることが多いようです。ただし、複雑な処置が必要になったり入院が長期化するなどした場合は、さらに費用がかかってきます。

2-2-3. 無痛分娩は＋10～20万円はかかる

麻酔を使用して痛みを軽減して行う出産方法です。自然分娩同様に、健康保険は適用されません。費用は、医療機関によって異なりますが、自然分娩の金額に10～20万円プラスした金額が一般的に多いようです。

麻酔代に加え、子宮口を広げる処置や陣痛促進剤を使うなどの医療行為が増えるため、その分費用もかさみ、ほかの出産方法に比べて高額になります。

3. 出産に向けて必要となるマタニティ・ベビー用品代

妊娠判明後は、どんどん体型が変化するなかで、マタニティ用のウェアやショーツなどを用意する必要もでてきます。

さらに出産間近となれば、入院準備品やベビー用品の購入も必須。

これらのお金は、出産費用としてあまり考慮されないイメージがありますが、意外に費用がかさむため、事前に計算しておくと出産にかかるすべてのお金を把握することができますよ。

3-1. マタニティ用品にかかる金額は約３万円

妊娠中期になるとお腹も少しずつ大きくなり、今までの服や下着が身に付けられなくなる妊婦さんが増えてきます。

そのため、体にフィットするサイズのマタニティウェアや下着を買いそろえたり、妊娠線対策のクリームや骨盤ベルトなどのマタニティ用品を購入するのが一般的です。

自身の経験からみても、細かい買い物を含めて、３万円程度の出費を想定しておくとよいでしょう。

3-2. ベビー用品代には10万以上の出費を想定

母乳パッド、産褥（さんじょく）ショーツなどの出産準備品に加えて、ベビー用品の準備も出産前にしておくと、赤ちゃんのお世話に追われて忙しい出産後は、かなり快適です。

ベビーウェアをはじめ、おむつやベビー布団、哺乳瓶にベビーバス、抱っこひもやベビーカーなどなど、総額10万以上はかかる計算です。

4. まとめ：出産は人それぞれ！家庭で決めた予算内で賢い選択をしよう！

出産費用にかかるトータル費用（自己負担額）は、実は家庭によってかなり異なるのが特徴です。費用をおさえたいのであれば、出産する施設選びにも注目したり、ベビー用品もお下がりをもらったり、節約アイデアを活用しましょう。

しかし出産には想定外の事態もつきもののため、いざというときのために、出産前から非常用に備えて貯蓄をしておくのもおすすめです。

＜出産費用に関連して知っておきたい制度や保険＞
・出産で高額療養費制度は使えるの？簡単な判別法と活用ポイント
・帝王切開は保険適用！その費用と民間の医療保険での備え方
・出産手当金は「いつ」「いくら」もらえる？支給額や申請方法を解説！