医療保険とがん保険の違い！選ぶ時に知っておくべきポイント

保険の代表格ともいえる「医療保険」と「がん保険」。
しかし、医療保険とがん保険の違いがよくわからない、どちらを選べばいいのか、それとも両方加入が必要なのか判断がつかない、と頭を悩ませる人が多いのがこの２つの保険です。

そこで、医療保険とがん保険の違いや、それぞれのメリットとデメリットなどを踏まえて、適切な保険を選べるような情報をご紹介していきます。保険を検討するときに、ぜひ参考にしてください。

1.医療保険とがん保険の違いって？

医療保険とがん保険の違いを知るには、それぞれの保険の特徴をおさえておくことが必要です。まずはそこからおさらいをしていきましょう。

1-1.医療保険とは？

医療保険は、所定の条件に合致する場合に、病気やけがによる入院や手術にかかるお金を保障してくれるものです。医療保険の保障の柱となるのは、入院時にもらえる「入院給付金」と手術時にもらえる「手術給付金」の２つです。

入院給付金には、入院１日で支払われる額（入院給付金日額）を入院日数分もらえる「日額タイプ」と、まとまった金額を一括で受け取れる「一時金タイプ」があります。また、手術時にもらえる手術給付金は、入院給付金日額を倍率（５倍、10倍、20倍など条件による）で掛けた額をもらえるタイプと、１回の手術で10万円といったように、決まった額がもらえるタイプがあります。

これ以外にも通院時の保障や、三大疾病（がん・心疾患・脳疾患）に備える保障、先進医療の保障などが含まれている保険を選んだり、特約として付加するなどして、気になる保障をより手厚くカバーすることもできます。

1-2.がん保険とは？

がん保険は、医療保険のうちの１つで、がんに特化した保険です。がんと診断されたら診断給付金が受け取れたり、抗がん剤治療等、がん特有の治療を行うと給付金が受け取れたりするほか、入院給付金が日数無制限で受け取れるといった点が、大きな特徴となります。

最近ではがん保険への加入ニーズが非常に高まっており、CMなどでもさまざまな保険が紹介されているので、身近に感じる人も多いのではないでしょうか。

ニーズが高まっている理由は、がんが日本人にとって非常に身近な病気だからです。がんは1981年以来ずっと日本人の死因の第１位であり、厚生労働省の調査によれば、２人に１人が生涯でがんになり、３人に１人はがんによって亡くなります。がんになる確率の高さから、できるだけ備えておこうという人が多いのです。

1-3.医療保険とがん保険の違いとは？

それぞれの保険の特徴がわかったところで、２つの保険の違いを確認しましょう。

まず医療保険は、病気やけがに対する入院や手術を保障する保険です。この「病気」の中には、がんも含まれます。ただし、保障範囲が広い代わりにピンポイントの病気への保障は薄めという面も。よって、これと決まった病気やけがではなく、いろいろな病気やけがのリスクに幅広く備えるために医療保険を選ぶというケースが多くみられます。

一方で、がん保険はさまざまな病気を広く保障する医療保険と違い、がんだけが対象となるので、数ある病気の中でも特にがんのリスクに備えたい人に向いています。また医療保険との違いとして、医療保険は保険会社との契約が完了すると保障がすぐスタートしますが、がん保険の場合は、その多くに90日や３カ月の待期期間（免責期間）が設けられている点もポイントです。これは、がん罹患の疑惑をもちつつ、先にがん保険に加入し、その後でがんと診断されて診断給付金が下りるといったことになると、公平さがないためです。

2.医療保険とがん保険のメリット・デメリットは？

続いて、医療保険とがん保険の関係性を掘り下げるために、双方のメリット・デメリットを見ていきたいと思います。

2-1.医療保険のメリット・デメリットは？

前述のとおり、医療保険は１つの病気やけがに限定せず、さまざまなトラブルに対応できる保険です。「とりあえずこれに加入しておけば安心」という、オールラウンド型であるところが、最も大きなメリットでしょう。

一方でデメリットとしては、特定のトラブル、たとえば「がんにしっかり備えたい」という場合には、医療保険だけでは物足りない場合があることです。そういったときには、特約を付加して保障を強化したり、医療保険とは別に、その部分を補う保険に加入するという方法もあります。しかし、どちらにせよ保険料が割高になってしまい、家計に対する負担が重くなりがちな点はデメリットといえるでしょう。

2-2.がん保険のメリット・デメリットは？

がん保険は、がんに特化した保険ですから、がんにかかれば、診断や治療などでさまざまな給付金を受け取ることができるなど、手厚く備えられるのが最大のメリットです。

その反面、がん以外の病気やケガには対応できないという点がデメリットといえます。ただし、がんの罹患率の高さから、保障を得られる可能性はそれ以外の病気に比べてかなり高いとも考えられます。

3.医療保険とがん保険、選ぶときに気をつけたいポイントは？

２つの保険の違いやメリット・デメリットを踏まえて、それぞれの保険について、どんな人が加入を検討すべきなのか、公的保障を踏まえつつ、注意するポイントなどを考えていきます。

3-1.保険加入の検討は「公的保障」を理解してから

医療保険またはがん保険、どちらに加入するにせよ、私たちが受けられる公的保障について理解しておくことが必要です。日本では勤務先で加入する健康保険（社会保険）や、自営業者などが加入する国民健康保険などの公的医療保険に加入することが義務付けられています。それらの保険により、病気やけがでかかる費用をある程度カバーすることができます。

なかでも知っておきたいのが、「高額療養費制度」。公的医療保険の範囲内で行った入院や手術で、高額な医療費がかかった場合には、ある一定以上を超えるとその分の負担が払戻しされます。年齢や収入によって「一定以上」の金額は違いますが、一般的なサラリーマンであれば医療費が８万円強を超えたくらいから、払戻しをされます。

もう１つは「傷病手当金」の制度。病気やけがにより仕事を一定期間休むことになった場合に受け取ることができます。ただし、傷病手当金が得られるのは会社員や公務員のみ。自営業の場合（国民健康保険の被保険者）は対象外なので注意が必要です。
このように、私たちが元々加入している公的医療保険でも、ある程度の保障を得ることができます。民間の保険への加入を検討する際には、「公的保障でカバーできない部分を補う」ということを意識するとよいでしょう。くれぐれも過剰な保険に加入して、家計に大きな負担になって困るといったことのないようにしてください。

※高額療養費の自己負担限度額や申請方法、傷病手当金の金額等については以下の記事をご覧ください。
・一覧表で早わかり！高額療養費制度の自己負担限度額と申請方法
・傷病手当金の金額がすぐわかる「早見表」と減額されるケース
・３分でわかる傷病手当金の支給期間！待期期間や支給調整も

3-2.医療保険に加入したほうがいいのはどんな人？

では民間の「医療保険」に加入したほうがいいのはどんな人でしょうか。

結論からいってしまえば、民間の保険は「必ず加入しなければならないもの」ではありません。年齢や収入、環境により人それぞれなので、自分自身できちんと知識を身に付けて、加入の判断をするべきです。よって、ここでは加入を判断するヒントをご紹介していきます。

まずは公的保障を踏まえて考えていきましょう。高額療養費制度が適用されるのは、公的医療保険内でかかった費用のみです。例えば、入院時に大部屋ではなく個室を希望する場合には「差額ベッド代」がかかります。その他、入院中の食事やパジャマやタオルといった身の回りのものを購入する費用も、実費となります。短期間の入院であればさほどのダメージはありませんが、長期間になると貯金を切り崩していくことになるケースもあるでしょう。

こういった費用を手持ちの貯金で十分カバーできるなら、医療保険は即座に必要ということはないでしょう。一方で、貯蓄が十分でなかったり、また傷病手当金の対象外である自営業者などは、必要に応じて医療保険に加入し、備えておくのがおすすめです。

医療保険は商品によって保険料もさまざまですが、掛け捨てタイプであれば月々の保険料が1,000円台のものも豊富にあります。家計と相談しながら、過不足の無い保障を得られるようにするとよいでしょう。

また、医療保険は持病や病歴によっては加入ができなかったり、年齢が上がるごとに保険料が高額になる傾向にあります。結婚や出産といったライフイベントのタイミングごとに、自分に必要な保障を考えることが大切です。

3-3.がん保険に加入したほうがいいのはどんな人？

がん保険の場合も、基本的には医療保険と同じです。公的保障を踏まえて、足りない部分を自分の貯金などで賄えるかどうかを考えましょう。

がんと診断された上にお金の心配も重なるとなると、精神的な負担はかなりものになります。がん保険の場合は、がんと診断されると「がん診断給付金」がもらえる一時金タイプがあり、現在の主流となっています。

その他、手術をせずに抗がん剤治療を行うことも多いから、治療や通院をメインに保障するタイプや、女性特有の子宮がんや乳がんに備えられるタイプもあります。どれを選ぶかは、自分が必要とする保障によって変わってきます。

当然ながら、あれもこれもと保障をつけてしまうと、その分保険料は高額になります。ですから、ポイントを絞って月々3,000円程度のがん保険を選ぶことで、家計への負担もそれほど大きくなく、がんへの不安にも対応できるのではないでしょうか。

２人のうち１人が一生のうちにがんを経験する罹患率の高さを考慮すれば、がんに対する備えは誰にとっても必要です。再発リスクの高さや通院の長期化などもがんの特徴なので、金銭的な面についてよりシビアに考えて、加入の検討をする必要があるでしょう。

がん保険の必要性の判断については下記記事をご覧ください
・がん保険は必要か？スッキリ結論を出すために絶対必要な知識

3-4. どんな加入方法がある？

医療保険、がん保険への加入を検討する際には、

　(1) 医療保険にだけ加入する
　(2) がん保険だけに加入する
　(3) 両方に加入する
　(4) 医療保険にがん保障を付帯する

といった組み合わせのパターンが考えられます。

繰り返しになりますが、がんを含めた幅広い病気に対応できるようにしたい場合は(1)、とにかく「がん」に手厚く備えたいという場合には(2)が有力な選択肢になるでしょう。そして、医療保険にも加入しつつ、がんにも手厚く備えたいという場合には、(3)または(4)の検討となります。

ただし、(3)の「両方加入する」の場合には、それぞれの保障の範囲をきちんと確認すること。
なぜなら、たとえば、入院・手術給付金の保障付きの医療保険とがん保険、両方に加入したとします。実際に入院・手術を受けると、片方ではなくどちらからも給付を受けることができますが、当然ながら両方の保険料を毎月支払うことになるので、給付金をもらえても結果的に損をすることになりかねません。

保障が重複しないように注意することと、医療保険、がん保険ともに不要な保障を取り外しやすい、フレキシブルなものを選ぶことがコツです。

4.医療保険でがんの治療費はカバーできる？

さて、医療保険とがん保険の組み合わせなどを考える際には、医療保険でどの程度がんの治療費がカバーできるかを理解しておかなければいけません。

がんで手術、入院をした場合には、高額療養費制度である程度カバーできる上に、医療保険の加入があれば手術・入院給付金を受け取れます。がんの種類やステージにもよりますが、胃がんや肺がんなどの平均入院日数は20日程度です。差額ベッド代や食費などを考慮しても、多くの場合、医療保険の範囲内でまかなうことができるでしょう。

しかし、がんになると、退院してすぐに働くというわけにはいきません。その後も通院治療を続けたり、定期的な検査も必要となります。そういった費用については、医療保険でまかなうことができません。会社員であれば、働けない場合は傷病手当金を受け取れますが、それも最大１年６カ月。それ以上については保障がありません。

医療保険ではカバーでしきれない部分もあることを理解し、それについてがん保険で備えるのか、貯金でまかなえるのか、検討する必要があるでしょう。

5.まとめ：病気やけがに幅広く備える医療保険、がんに手厚いがん保険

ここでは、医療保険とがん保険の違いについて考えてみました。幅広くさまざまな病気やけがに対応できる医療保険と、日本人に最も身近ながんに手厚い保障ができるがん保険。また加入を検討する際には、公的保障について把握することが大切です。

そして、自分は何にどう備えたいのか、月々保険料として支払える額は家計のうちいくらなのかを整理してから、自分に合った保険商品を探すようにしましょう。