老後資金を備えたい | 出産と保険

結婚し、こどもが生まれてこれからは扶養義務も責任も生まれた。これから「頑張っていくぞ!」と張り切っている新米パパ・ママは、ライフステージの変化に合わせるために保険を見直す必要があります。

こどもが生まれたら考えるべきことは万が一の時(死亡や病気・けが)の保障、こどもの教育資金、そして自分たちの老後資金の準備です。

今から老後の準備?と驚く人もいるかもしれませんが、高齢出産が増え、また人生100年時代と呼ばれる現代では、出産と同時に将来の自分たちの生活費についても考えておかなければ時間がありません。

仮に30歳でこどもが生まれた場合、定年退職となる60歳までには30年しかありません。その間に、こどもが大学に通う前提であれば22年間、教育費もかかります。こどもが独り立ちしてから老後資金を貯えようと考えていると、定年となる60歳までの準備期間は8年しかありません。老後資金も早めに準備しておきましょう。では老後資金を保険で準備する場合のおすすめの商品を紹介します。

個人年金保険

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老後の資金準備としてまず考えられるのが、個人年金保険です。これは積み立てた保険料を原資とし、運用して、契約時に定めた年齢から年金を受け取る保険商品です。

個人年金保険には「保証期間付終身保険」「確定年金」「有期年金」の3種類があります。

「保証期間付終身年金」は契約時に定めた年齢から一生涯年金を受け取れ、保証期間に万が一亡くなった場合でも一時金を受け取れる保険です。

「確定年金」は、年金開始時までに契約者が生きている、亡くなっているに関係なく10年や15年と決められた一定期間、年金が受け取れる商品。「有期年金」は契約時に決めた期間に契約者が生きていれば年金を受け取れます。

たとえば「有期年金」の場合、30歳で65歳から10年定期で受取総額500万円の個人年金保険を契約すれば、65歳から10年間、年50万円が受け取れます。

個人年金保険は支払った保険料を生命保険・医療保険とは別に控除申請が可能です。

個人年金保険はその性質上、長期間積み立てる商品です。毎年の所得税や住民税のそれぞれに対して控除が適用されますから、長期間で考えれば控除額が大きいものとなります。

また、将来受け取れる額が最初から分かっているため、老後の計画が立てやすいというのもメリットの一つでしょう。

養老保険

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養老保険とは、保険期間中に死亡することがあれば契約時に決めた死亡保険金が支払われ、保険期間が終了して満期を迎えると、死亡保険金と同額の保険金が受け取れるものです。貯蓄と死亡保障を兼ねた保険商品で、老後資金の準備に向いています。

一度満期となってしまったら更新はできず、満期金の受け取りと共に保険が終了してしまいます。

死亡保障の確保と積み立てが同時にできる点が養老保険のメリット。出産時には大きな保障が必要です。養老保険に入るのであれば養老保険で用意する死亡保障額を他の定期保険・終身保険から減らすなどしてバランスをとってください。

うまく商品を組み合わせることができれば、積み立てと保障額のバランスを総合的に考えたとき、支払保険料の総額を節約できることもあります。

ただし現在の日本は超低金利であるため、高い利回りは期待できません。養老保険そのものの貯蓄性が高くその分、保険料も高くなりがちです。保険以外で老後に向けた積み立てをしているのであれば、死亡保障については定期保険や収入保障保険を優先する方が家計に負担がかからない場合も多くみられます。

外貨建て保険

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外貨建て保険は、払い込んだ保険料が外国のお金と金利で運用される保険商品です。保険料は米ドルや豪ドル、ユーロなどで支払うのが原則で、解約返戻金や保険金も外貨で受け取ることになります。受取時には外貨から日本円に換金することが多いでしょう。

解約返戻金や保険金の額があらかじめ決まっていますが、その額はあくまでも外貨建てのもの。日本円に戻すときに円安・円高の影響を受けるので総額は変わります。

日本円建ての保険と同じように、外貨建て保険にも「終身保険」「養老保険」「個人年金」などの種類があります。老後資金の準備にどれが合うか検討してみましょう。

出産時に老後資金の準備を始める最大のメリットは、十分な時間を設けられることです。外貨建て保険は日本での運用よりも利回りが高いものが多く見られます。支払い保険料の総額は同じでも円建てのものと比べると、満期保険金や解約返戻金の額が大きくなって戻ると期待できます。

ただし、受け取り時の円換算のタイミングによっては目減りする可能性もありますし、リスクもあります。ですから老後資金の準備を外貨建て保険のみに頼るのはおすすめしません。

変額保険

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出産時に老後資金を準備する手段として、変額保険を利用するのもおすすめです。

変額保険とは株式や債権を中心にして契約者が運用先を指定する保険商品。運用結果によって保険金や解約返戻金、満期保険金の受取額が変動します。

種類は2つあり、「有期型」は保険期間が一定である養老保険タイプ、「終身型」は一生涯保証が続く終身保険タイプです。

どちらも万が一死亡した時の保険金が払込総額を下回ることはなく、運用実績が良ければさらに変動保険金が上乗せされて支払われます。

しかし解約返戻金や満期保険金には最低保証がないことには注意が必要です。最低保証がなく、運用実績が悪ければ払込保険料を大きく下回り、老後資金に使うには十分ではなくなります。

保険会社によっては個人年金タイプを扱うこともありますが、この商品も年金や解約返戻金に最低保証はありませんので注意しましょう。

老後資金の準備として利用するのであれば、期間は十分なので運用結果が出やすい商品です。しかし、株式や債券で運用するとリスクはつきもの。うまくいけばかなり大きな額となって戻ってきますが、大きく目減りすることもあります。

万が一目減りをしても終身型を選べば死亡保障は最低保証がありますから、リスクは減ります。終身型でも運用実績が良ければ老後資金はどんどん増えますが、やはりリスクがありますので、変額保険は分散投資の手段の一つとして検討するのが良いでしょう。

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