主婦に保険は必要?検討したい保障の種類とは?

主婦に保険は不要と思っていませんか?保険への加入を考えてはいるものの、本当に必要なのかどうかよくわからない方も多いでしょう。この記事では、主婦に保険が必要なのか、加入する場合どんな保障のある保険がよいのかを紹介します。

1. 主婦に保険加入は必要?

主婦をしている場合、自分に保険が必要なのかと頭を悩ませるケースは少なくありません。じつは、主婦にもさまざまなリスクが考えられます。

1-1. 主婦にもリスクは存在する

主婦の中には、フルタイムの正社員や、パートやアルバイトとして収入を得て家計を助けている方が大勢います。妻の収入が家計の支えになっていることも少なくありません。このようなケースだと、もし妻がケガや病気で働けなくなった場合、家計を圧迫することになります。また、専業主婦の場合でも、病気やケガをするリスクがあります。そうなると、これまでのように家事ができなくなり、家族の負担が増えてしまいます。小さい子どもがいる場合だと、妻の代わりに夫が幼稚園や保育園への送迎をしなくてはなりません。残業ができなくなり、夫の収入が少なくなるおそれもあります。仕事が忙しくて子育てや家事ができないときには、ベビーシッターや家事代行サービスなどを利用することがあるかもしれません。当然、そのための費用が発生し、夫の収入だけででは家計が回らなくなる心配があります。

1-2. 万が一を考えるなら主婦も保険に加入したほうがよい

たとえ収入がない、あるいは少ない主婦であっても、家族の家事負担や支出が増える、夫の収入が少なくなるといったリスクがあります。万が一のことを考えるのなら保険への加入を検討してみましょう。特に、妻の収入が家計を大きく助けているのならなおさらです。また、住宅や車のローンを支払っている場合は、世帯収入が少なくなると家計は苦しくなってしまいます。世帯収入が少なくなっても、基本的に金融機関は支払いを待ってくれないので、何とかしてお金の都合をつけなければなりません。保険に加入していれば、こうしたリスクにも備えられます。

2. 主婦が保険に加入する場合どのような種類の保障を検討するか

保険にはさまざまな種類があるため、何を選べばよいのか悩んでしまうかもしれません。主婦が加入することを考えると、基本的には医療保障が充実した保険になりますが、小さなこどもがいる場合には死亡保障も検討することをおすすめします。

2-1. 入院にかかる費用や家計の補助を考えた医療保障

日本は国民皆保険制度によって誰しもが健康保険に加入しています。病気やケガで入院した場合には保険が適用されますが、原則として3割は自己負担しなくてはなりません。そのため、患った病気やケガの状態によっては、自己負担額が大きくなることが考えられます。医療費が高額になった場合は、高額療養費制度を利用できますが、対象とならない費用もあります。小さな子どもがいるケースだと、自分の代わりに面倒を見てくれる人も必要です。ベビーシッターや家事代行サービスなどを利用すれば、その費用も必要になります。医療保障が充実した保険に加入していれば、入院費はもちろん、そのあいだに必要となる費用もカバーできます。

2-2. 子どもが小さい場合などに検討したい死亡保障

小さな子どもがいる場合は、主婦も死亡保険の必要性が高くなります。たとえば、子どもの面倒をみるために、夫が時間の融通がきく仕事に転職することも考えられます。その場合、収入が減ることもあるでしょう。家政婦やベビーシッターを利用するにしても、費用が発生します。子どもは大きくなるにつれ、教育費や生活費が増えるので、それを考えると、主婦に万一のことがあった場合の死亡保障も検討しなくてはなりません。一般的に、主婦の死亡保障は。高額である必要はありません。頼れる親族が近くにいるのか、貯蓄はどの程度あるのかなどの事情によっても変わってきます。

3.個別の事情に合った保険に加入するのがポイント

主婦といってもさまざまなケースが考えられるので、この保険に入れば間違いない、といったものはありません。死亡保障が必要な方もいれば不要なケースもあり、個別の事情を考えて保険に加入する必要があります。当然のことながら、保険に加入するとなれば保険料がかかります。毎月支払うことになるため、保険料が家計を圧迫することも考えられます。万が一に備えて加入したいと考えるのはよいことですが、それで家計を圧迫したり、貯金がまったくできなかったりすれば本末転倒です。保険に加入したほうがよいのかどうかをじっくり考え、加入するならどのような保険がよいのかも考えましょう。家計の収支も考慮したうえで、ムリなく支払いができる保険を選ぶことも大切です。

まとめ:小さな子どもがいる場合は死亡保障の検討も

主婦もケガや病気をするリスクはあり、それに伴い家庭の経済的負担が大きくなる可能性は十分あります。特に小さな子どもがいるのなら、残された家族のことも考えて死亡保障も検討したほうがよいかもしれません。家庭の状況も踏まえ、いろいろな保険を比較しながら検討してみましょう。

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