出産で家族が増えたなら、自分や家族に何かあった時に保険で備えることは常に考えていくべきです。そこで、介護保険・子ども保険・個人賠償責任保険の内容、そして家庭内のどのような人に向いているか解説していきます。
目次
介護保険
介護保険は保障の対象者が要介護状態になった場合、一時金や年金が支払われる保険です。給付条件は保険会社によって異なり、公的介護保険の要介護認定に準じる場合と、保険会社が基準を設けている場合があります。
介護保険に加入すれば公的介護保険の不足分を補填できます。介護保険の給付金は幅広い範囲で使われ、家事代行サービス費やタクシー代、介護施設での食費に充てる人も見られます。
ではどのような人に向いているのかを見てみましょう。
世帯主 役立ち度△
介護保険の加入可能年齢を40歳からとしている保険会社もあります。こどもができたばかりの家庭では加入できないこともあるでしょう。必ずしも、出産してからすぐに加入する必要があるわけではありません。
死亡保障に介護特約を付加できるという保険もあります。保険料が負担にならないのであれば検討してもよいでしょう。
配偶者 役立ち度△
配偶者も世帯主と同様で、年齢の条件のために加入できない場合があります。死亡保障に介護特約が付けられるのならば付加を検討してはいかがでしょうか。
こども保険
こども保険は教育資金と医療保険がセットになった保険です。中学・高校入学時のほか、決められた年齢になると祝い金が支払われます。入院時に入院給付金が支払われるという特徴もあるのです。
こども 役立ち度-
こども保険の祝い金の総額が払い込んだ保険料の総額よりも少なくなる点に注意が必要です。しかし、契約した親側に万が一のことがあった場合は、それ以降の保険料の支払いが免除されるメリットがあります。保険料の支払いが免除されても祝い金は出るため、教育資金のを積み立てつつ、こどもの入院時の保障もしたい人にはピッタリの保険といえるでしょう。
教育資金の貯蓄を保険加入の目的のメインに考えるのならば、貯蓄性の高い他の保険を検討した方がよいでしょう。ただ、こども保険には契約した親に万が一のことがあった際に保険料が免除されます。貯蓄よりもこどもの入院時の保障を重視したいと考えるのならば、加入を検討してもよいでしょう。
