こどもを出産すると、死亡保障を手厚くする必要が出てきます。なぜなら、こどもを残して親が亡くなった場合、残された家族が生活するお金を死亡保障でまかなう必要があるからです。一方で死亡保障の付いた保険の種類は多く、家族の状況によって必要な保障額も異なります。
ここでは、こどもを出産したときの死亡リスクに備える代表的な保険を3つご紹介します。保険の特徴や加入時のポイントを確認し、必要な保険に加入しましょう。
目次
定期保険
定期保険は、保険期間内に死亡した場合、保険金が支払われる保険のことです。一般的に掛け捨てであることが多く、途中で解約しても返戻金はありません。その代わり、支払う保険料は、解約返戻金がある終身保険よりも割安です。
定期保険の保障期間には2タイプあり、「10年間」「20年間」など年数を決めるか、「60歳まで」「65歳まで」と上限年齢を決めます。年数を決めるタイプでは、「80歳まで」「90歳まで」などと更新できますが、更新時に保険料が再計算され保険料は上がります。更新する際は家計にかかる負担がどの程度か考えましょう。
世帯主 役立ち度◎
こどもが生まれたばかりの世帯主にとって定期保険の必要性は高いでしょう。なぜなら定期保険は、手厚い死亡保障を手頃な保険料で用意しやすいからです。
こどもがいる家庭の世帯主が亡くなると、残された家族の生活費用や住居費用、こどもが独立するまでの教育費用に備える必要があります。しかし保障額を大きくすると、当然保険料の支払いも増えて家計に負担がかかります。
定期保険は、解約返戻金のある死亡保険に比べて保険料が割安。死亡保障を大きくしても、保険料で家計が苦しくなる心配は減ります。保障期間をこどもが独立するまでに設定すれば、保険料の払い過ぎも避けられます。
こどもが生まれたばかりの世帯主は定期保険に入り、高額な死亡保障を準備するのがおすすめです。
配偶者(専業主婦・パート) 役立ち度△
配偶者が専業主婦やパートの場合、定期保険の必要性はあまり高くありません。配偶者本人の収入がさほど大きくなければ、亡くなっても家計そのものには大きく影響しません。
定期保険の魅力は、割安な保険料で高額な死亡保障を準備できる点。ですから、専業主婦やパートの配偶者は、定期保険への加入について積極的に考える必要はないでしょう。
配偶者(共働き）役立ち度△
配偶者が世帯主と共働きの場合、配偶者が死亡したときに家計にどの程度影響するかで、定期保険の必要性の高さは変わります。
たとえば、共働きの配偶者が死亡して世帯主の収入だけでは生活していけないと想定される場合、配偶者も定期保険に入り死亡保障を付けると安心です。
こども 役立ち度△
こどもにとって定期保険の必要性はあまり高くありません。収入のないこどもが亡くなっても家計への影響はさほど高くないからです。
終身保険
終身保険とは、一生涯にわたって死亡保障が得られる保険です。保険を解約すれば返戻金が出ます。ただし、短期間で解約すると解約返戻金がないか、額が小さくなることに注意しましょう。
保険料の支払い期間は、亡くなるまで払い続ける「終身払い」と、60歳や65歳までに全ての保険料を払い終える「短期払い」の2通りです。短期払いでは、60歳または65歳以降に保険料を払う必要がないため、払込み期間完了後の費用負担を減らすことができ、なおかつ保障を一生涯受け続けられます。
保険料は掛け捨ての定期保険よりも高めですが、途中で解約すると解約返戻金として、支払った保険期間に応じた金額が戻ってくるメリットもあります。
ただし、短期間で解約した場合は、払い戻される金額が少ない、もしくは全くない場合もあるので注意が必要です。
世帯主 役立ち度〇
終身保険は、世帯主が死亡したときの葬祭に備える手段として最適です。葬祭費用の平均はおよそ180万円※1で、家族の人数やライフステージにかかわらず必要な費用。葬祭に備えるなら、一生涯、死亡保障が続く終身保険が適しているでしょう。
また、世帯主が次男や三男で、親と一緒のお墓に入れない可能性がある場合は、お墓の購入や利用にかかる費用分を、加入の際に死亡保障に上乗せするか検討しましょう。
※1 出典： 公益社団法人生命保険文化センター
配偶者 役立ち度〇
終身保険に加入すると、配偶者の死亡時に必要となる葬祭費用を準備できます。配偶者にとっても葬儀費用は、職業や収入の額に関係なく必要です。終身保険に加入すれば、生涯にわたって葬儀費用を確保できます。
結婚して配偶者の姓が変わって親と名字が異なると、一緒の墓に入れないことが多いです。その場合は、終身保険の死亡保障額にお墓代も上乗せしておくと良いでしょう。
こども 役立ち度 〇
終身保険は、こどもの葬祭費用を備える手段としても活用できます。
また終身保険は、こどもが独立する際に契約者の名義を変更して親がこどもに譲ることもできます。
さらに、こどもが結婚した時に、加入していた終身保険を解約すれば、受け取った解約返戻金を活用して結婚資金に充てることも可能です。
収入保障保険
収入保障保険とは、保障期間中に死亡した場合に保険金が支払われる保険です。保険金は、保障期間が終了するまで、毎月支払われます。定期保険の保険金を分割して受け取るタイプの保険だと考えると分かりやすいでしょう。
収入保障保険の保障期間は「60歳まで」「65歳まで」などと、年齢ごとに設定します。収入保障保険の保障期間を60歳までとし、保険の対象となる被保険者が40歳で亡くなった場合は、20年間、残された家族に毎月一定額の保険金が支払われます。
世帯主 役立ち度◎
こどもが生まれたばかりの世帯主にとって、収入保障保険の必要性は高いでしょう。世帯主が亡くなった場合、残された家族の生活費用や住居費用、教育費用などで大きな保障が必要。収入保障保険であれば、手厚い死亡保障を手頃な保険料で準備できます。
世帯主が死亡した場合の、残された家族の生活費用や住居費用だけでなく、こどもが独立するまでの教育費用などに備えるための高額な死亡保障を準備できるからです。
また、収入保障保険は基本的に掛け捨てで、解約返戻金のある他の死亡保険に比べ保険料が安価です。加えて収入保障保険は、年齢とともに受け取れる保険金の総額が減っていく仕組み。そのため定期保険のような他の掛け捨て保険よりも割安の保険料で必要な保障を準備できます。
さらに、収入保障保険の保険金は分割受取であるため、遺族が保険金の使いみちに困ってしまうリスクを防げます。遺族が何千万円という高額な保険金を一括で受け取っても、計画的に使えるとは限りません。収入保障保険は毎月一定の額が支払われ、遺族が保険金を計画的に利用できるのがメリットです。
配偶者(専業主婦・パート) 役立ち度△
配偶者が専業主婦やパートである場合、収入保障保険の必要性はあまり高くありません。配偶者が死亡しても、家計への影響は大きくなく、手厚い死亡保障は不要です。
配偶者(共働き）役立ち度△
配偶者が世帯主と共働きである場合、配偶者の収入の額や、亡くなった場合に家計に与える影響によって、収入保障保険の必要性は変わります。
配偶者が亡くなり、世帯主の収入だけでは生活が難しい場合は収入保障保険への加入を検討したほうが良いでしょう。
こども 役立ち度△
こどもが収入保障保険に加入する必要性は低いでしょう。こどもが死亡しても収入が減り、家計に影響する可能性はないと考えられます。
