家族が増えれば増えるだけ、病気やケガによるリスクも大きくなります。出産のタイミングで子どもの保険に入ると同時に、ご夫婦の医療保険やがん保険も見直しましょう。
今回は、医療保険の種類ごとの見直しのポイントを解説します。
目次
終身医療保険
終身医療保険は、保障が一生涯続く医療保険。病気やケガで入院や手術をした時に、保障を受け取れます。
保険料も加入時から一生涯変わらないため、若い時に加入すると月々の負担を抑えることができます。また、終身医療保険はいわゆる掛け捨てで、終身保険（死亡保険）とは違って解約返戻金はありません。
終身医療保険に追加できる特約の種類も豊富です。女性特有の病気に備える女性疾病特約、退院後の通院時に保障される通院保障特約、先進医療にかかった費用をサポートする先進医療特約などがあります。
世帯主 お役立ち度 ◯
もし、病気やケガをしたとしても、高額療養費制度があり会社員であれば有給休暇もあるため、高額な保障は不要です。ただし、長い休みを伴う場合は休業期間中の収入減を補える程度の保障（日額5,000円から10,000円）は検討した方がよいでしょう。
一方、自営業の場合は、入院で休業すると収入減に直結してしまいます。日額10,000円から15,000円程度に保障を手厚くすることを検討してください。
ただし、会社員でも自営業でも、家族が増えると夫婦二人の時よりも、生活費が必要です。子どもが二人目、三人目と生まれるタイミングで、保障額を今より増やすか検討しましょう。
配偶者（専業主婦・パート） お役立ち度 ◯
重いけがや病気でなければ、家計に影響を与えることはほぼないでしょう。ただし、子どもが小さい時は治療に専念するためにベビーシッターや家事代行など支出が増える可能性があります。子どもが小さい間だけでも保障を手厚くするか検討しましょう。
乳がんや子宮がんなど女性特有の病気にかかると入院費や医療費が高くなります。高い保障は必要ありませんが、女性疾病特約を付けて保障を手厚くすると安心です。
配偶者（共働き） お役立ち度 ◯
家計の大半を本人の収入で占めていなければ、治療費の分を備えておけば十分です。子どもが小さい場合は、ベビーシッターや家事代行などで支出が増える可能性があります。保障を増やすべきか検討してください。
また、女性特有の重い病気にかかると、入院費や治療費がかさむ可能性があります。女性疾病特約を付けておくと安心でしょう。
子 お役立ち度 ◯
自治体によっては、小中学生までは医療費が無料の場合があるため、高額な医療保障は不要です。ただし、子どもが入院する場合、親が付き添う必要が出てくるので、付き添いにかかる費用は医療保険で備えておくとよいでしょう。
定期医療保険
定期医療保険は、決められた期間のみ保障が続く医療保険です。10年、20年と年数で決めたり、60歳まで、65歳までと年齢で決めたりします。保障内容やオプションは終身医療保険とほぼ同じです。また、保険期間内に解約した場合、解約返戻金はありません。
保障期間が終わっても保障を付けるなら更新手続きが必要です。更新できる年齢は保険によって異なりますが、80歳や90歳まで可能な場合が多いようです。定期医療保険の場合、更新時にはその時点の年齢をベースに計算し直し保険料は上がることになります。
世帯主 お役立ち度 ◯
会社員の場合は、有給休暇もあるため、高額な保障は必要ありません。休業中の収入減に補えられる日額5,000〜10,000円程度に保障を設定するとよいでしょう。
自営業で病気になり休業すると、収入減に直結してしまいます。1日当たり10,000円から15,000円と保障を手厚くしておくと安心です。
会社員でも自営業でも、家族が増えると生活費も増えます。子どもが成人するまでの間だけ、終身医療保険に保障を上乗せする手段として定期医療保険を活用するとよいでしょう。
配偶者（専業主婦・パート） お役立ち度 ◯
入院して収入が減り家計に影響を与えてしまう可能性は少ないでしょう。治療費程度の保障があれば十分でしょう。
ただし、子どもが小さい時に治療に専念しようと、ベビーシッターに子どもを預けると支出は増える可能性があります。定期医療保険に入って一定期間、保障を手厚くするのもよいでしょう。
また、入院が長期化し、費用が高額になる病気に備えて特約を付けるのもよいでしょう。
配偶者（共働き） お役立ち度 ◯
家計が配偶者本人の収入に依存しているのでなければ、家計に与える影響は大きくありません。保障額は自分の治療費程度で十分です。ただし、費用が高額になってしまう病気に備えて、特約を活用するのもよいでしょう。
また、子どもが小さい間は、ベビーシッターや家事代行など支出が増える可能性もあります。定期医療保険も選択肢に加えるとよいでしょう。
子 お役立ち度 ◯
小中学生までの医療費を無料とする自治体もあり、高額な医療保障は不要と考えられます。ただし、子どもが入院する場合は親の付き添いにかかる程度の費用は医療保険で備えるべきです。子どもが成人するまでの間だけ、定期医療保険に加入するケースが多く見られます。
女性保険
女性保険は、主に医療保険に女性疾病特約をセットにした保険です。定期タイプと終身タイプの2つの種類があり、解約返戻金はありません。女性特有の病気や、リウマチなどの病気で入院や手術をした時に、入院給付金や、手術給付金が上乗させるケースが多いでしょう。このように女性特有の病気に対して、手厚く保障できるのが女性保険です。
また、女性疾病特約を医療保険に付けると、費用も安く抑えられるので検討するとよいでしょう。
配偶者 お役立ち度 ◎
出産時のトラブルで帝王切開などの手術も保障されるため、妊娠が分かった時点で早めに加入しておくと、出産時のトラブルに備えられます。妊娠週数によって加入を制限する会社もあるため、早めに検討してください。
女性保険に加入したつもりがなくても、医療保険に女性疾病特約がセットされたパッケージプランに初めから加入しているケースがあります。パッケージプランの場合、不要な保障が付いて、保険料が高くなっている場合もあります。不要な保障を外せるようにカスタマイズすることも可能ですから、プランナーに一度相談した方がよいでしょう。
がん保険
がん保険は、がんと診断された時の診断給付金や入院給付金、手術給付金を受け取れる保険です。
また先進医療特約や通院特約、放射線治療特約など特約の種類が豊富なのも特徴です。定期タイプと終身タイプがあり、子どもが小さい時など手厚くしたい期間に合わせて選ぶとよいでしょう。医療保険と同じく、がん保険にも解約返戻金がありません。
保険会社によって、がんの定義は異なります。転移の可能性がない上皮内新生物が見つかった段階で給付金を支払う会社もあれば、少額（1割程度）の給付か、もしくは全く支払わない会社もあります。
保険会社によって、このようにがん保険は保障の内容は範囲が大きく異なるため、加入時にしっかり確認してください。
世帯主 お役立ち度 ◯
がんにかかっても、必ずしも入院する必要がない可能性もあります。たとえば、放射線治療や抗がん剤治療は通院治療がメインです。ただ、通院でも通院期間は長期間にわたり、治療のたびに仕事を休む必要があります。がんになった場合は、どの治療法を選んだとしても仕事に影響し、収入が減る可能性が高まります。がん保険を選ぶ際は、まとまった治療費を準備できる一時金タイプと通院タイプのがん保険を検討した方がよいでしょう。
出産すると夫婦2人の時よりも生活費が増える点を踏まえて検討してください。
配偶者（専業主婦・パート） お役立ち度 ◯
配偶者の場合はがんにかかったとしても、家計全体の収入には大きく影響しないでしょう。しかし、治療費は高く支出は増えますから、がんに対する備えは必要です。
国立がん研究センターの2014年「がん登録・統計」によれば、30代後半から、40代の女性は男性よりもがんになってしまう可能性が高いことが分かってします。がん保険単独で加入するのが難しい場合は、女性疾病特約の付加と併せて検討しましょう。
配偶者（共働き） お役立ち度 ◯
専業主婦やパートの女性と同じく、女性疾病特約をプラスすることを考えた方がよいでしょう。収入面では、入院しなくても、通院のために休暇や時短勤務にすると収入が減少する恐れがあります。収入減と治療費に備えるために、がん保険は入院タイプよりも一時金タイプと通院タイプのがん保険を検討した方がよいでしょう。
子 お役立ち度 ◯
小中学生までの医療費を無料とする自治体はあります。しかし、小児がんの場合、治療できる病院は限られています。近くに治療できる病院がない場合は、宿泊費や交通費など、親の付き添い費用が大きくなることもあります。治療の種類に関係なく受け取れる一時金タイプのがん保険を検討するとよいでしょう。
生活習慣病保険
生活習慣病保険は、がん、心疾患、脳血管疾患などの病気を保障する保険です。定期タイプと終身タイプの2つのタイプがあり、解約返戻金はありません。がん保険は診断時に給付されることが多い一方で、心疾患や脳血管疾患は、労働制限を受けた場合や障害など後遺症が残った場合、入院した場合に給付されるケースが多く見られます。
心疾患や脳血管疾患に関しては、保険会社によって保険の対象とする病名が異なります。注意して選びましょう。
世帯主 お役立ち度 ◯
がん以外の生活習慣病にも備えられるので検討した方がよいでしょう。心疾患や脳血管疾患は仕事に支障が出て、リハビリも長期化してしまう傾向で、収入に大きく影響します。保険会社によっては、収入保障保険など他の死亡保険に特約を付加できるケースもあります。医療保険に特約を付けて対応してもよいでしょう。
配偶者（専業主婦・パート） お役立ち度 ◯
がん以外の生活習慣病に対しても備えることができます。また、治療やリハビリが長期間になる心疾患や脳血管疾患に対してしっかり備えることが可能です。予算に余裕があれば検討しましょう。
配偶者（共働き） お役立ち度 ◯
生活習慣病にかかると、入院や手術、働く時間が短くなり収入が減ってしまう可能性が高いです。世帯主同様に、長期間の労働制限やリハビリで収入減が減り、家計に影響を与えますから、加入を検討した方がよいでしょう。終身医療保険に、生活習慣病特約を付加できる保険会社を利用するのも一策です。
