住宅購入のときの保険の選び方 | 病気・ケガのリスク

病気やケガで入院してしまうと、住宅ローンの支払いが滞ってしまうのではと、不安に感じている方も多いのではないでしょうか?30代、40代は働き盛りであると同時に、生活習慣病やがんなどのリスクが高くなる時期です。住宅購入のタイミングで保険の見直しをするとよいでしょう。

終身医療保険

終身医療保険は、保障が一生涯続く医療保険です。病気やケガで、入院や手術を受けた時に、保障を受け取れます。オプションで追加できる特約も豊富です。女性疾病での入院時に、保障が上乗せされる女性疾病特約、退院後の通院を保障する通院保障特約、先進医療の費用を保障する先進医療特約などがあります。終身医療保険は、加入時から保険料の総額が一生涯変わらないので年齢が若いうちに加入した方が、月々の負担が軽くなります。ただし、終身医療保険は、保険料が安く設定されている分、解約返戻金がありません。

世帯主 お役立ち度 〇

公務員や会社員の場合は、有給休暇や高額療養費制度があるため、高額の保障は必要ありません。ただし、休業期間中に減る収入を補うためには日額5,000円から10,000円程度の保障を検討した方がよいでしょう。

自営業の場合は、休業が収入に直結してしまうので、日額10,000円から15,000円程度の保障は検討しておきましょう。

世帯主の場合は収入減が住宅ローンの支払いに影響しない程度に備えておきましょう。医療保険は健康なうちにしか入れないため、早い時期に備えておいた方が安心です。

配偶者(専業主婦・パート) お役立ち度 〇

収入が減っても家計や住宅ローンに影響を与える可能性はほぼないでしょう。治療費分くらい備えておけば十分です。ただし、治療や入院が長期化し、費用が高額になる可能性がある女性特有の病気に対しては、しっかり備えておきましょう。

配偶者(共働き) お役立ち度 〇

配偶者の住宅ローンの有無によって、どの程度の保障で備えるべきか変わります。会社員であれば、有給休暇や高額療養費制度があります。住宅ローンの支払いに影響しない程度の保障を確保しておくとよいでしょう。また、女性疾病特約は、リーズナブルな価格で女性特有の病気に備えることができるため、特約を付けるか検討しましょう。

子 お役立ち度 〇

自治体によっては、小・中学生の医療費が無料の自治体があります。住む自治体によっては、高額の保障は不要です。ただし、子どもが入院する場合、親が付き添うのにかかる費用は、医療保険で備えておくとよいでしょう。

定期医療保険

定期医療保険は加入時に決めた一定期間だけ保障が続く医療保険です。保障期間は、10年間、20年間というように年数で決めたり、60歳まで、65歳までというように年齢で決めたりできます。定期医療保険の保障内容や追加できるオプションは終身医療保険とほぼ変わりません。80歳まで、もしくは90歳までなど、一定の年齢に達するまで更新できますが、更新時には保険料がアップしてしまいます。

世帯主 お役立ち度 〇

会社員の場合は、有給休暇や高額療養費制度があるため、高額の保障は必要ありません。ただし、休業期間中の収入減に備えて日額5,000円から10,000円程度の保障は、検討した方がよいでしょう。

自営業の場合は、休業が収入に直結してしまうので、日額10,000円から15,000円程度の保障は検討しておきましょう。

定期医療保険は終身医療保険に比べると、保険料が割安です。住宅ローンの支払い期間だけ、終身医療保険に上乗せする形で加入するとよいでしょう。

配偶者(専業主婦・パート) お役立ち度 〇

病気やケガで収入が減っても、家計や住宅ローンに影響する可能性はほぼないでしょう。治療費分くらい備えておけば十分です。ただし、治療や入院が長期化し、費用が高額になる可能性が高い女性特有の病気にはしっかり備えておきましょう。

配偶者(共働き) お役立ち度 〇

配偶者の住宅ローンの有無によってどの程度、保障で備えるべきかは変わります。会社員であれば、有給休暇や高額療養費制度を活かして住宅ローンに影響しない程度を保障すればよいでしょう。また、女性疾病特約は、リーズナブルな価格で女性特有の病気に備えられますから、追加を検討したいところです。

子 お役立ち度 〇

自治体によっては、小・中学生は医療費が無料の自治体があります。住む地域によっては高額の保障は不要です。ただし、子どもが入院する際にかかる付き添いの費用は医療保険で備えておくとよいでしょう。定期医療保険は終身医療保険に比べ、保険料が割安です。部活などでケガをしてしまう可能性が高い学生の期間だけ、加入を検討するとよいでしょう。

女性保険

女性保険とは、医療保険に女性疾病特約をセットにした保険のことです。婦人科系の病気やリウマチなどで入院、手術をした時に、入院給付金や手術給付金が上乗せされます。特約の保険料はリーズナブルなので、特約を検討するとよいでしょう。

配偶者(専業主婦・パート) お役立ち度 〇

女性保険には医療保険に初めから特約が付いたパッケージプランがあります。保障内容が同じ場合は、医療保険に女性疾病特約をプラスした場合でも、パッケージプランでも保険料はあまり差がありません。もし、パッケージプランに加入していて、不要な保障が入っていると感じた場合は、カスタマイズできる可能性もあります。プランナーに相談するとよいでしょう。

がん保険

がん保険は、がんの診断を受けた時や、治療時に給付金を受け取れる保険です。まとまった診断金を受け取れるタイプや、入院や手術を保障するタイプなどがあります。また、がん保険は先進医療特約、通院特約や放射線治療特約など特約の種類も豊富です。

がんの定義は保険会社によって異なります。転移などの可能性が低い上皮内新生物をがんと見なす保険会社もあれば1割給付、もしくは給付しない保険会社もあるため、加入時に確認が必要です。

世帯主 お役立ち度 〇

がんの治療方法数多くあり、必ずしも治療で入院するとは限りませんが、どの治療方法でも仕事には影響が出ます。放射線治療や抗がん剤治療を受ける場合は長期間の通院治療が必要です。あらゆる治療方法に備えるために、一時期タイプのがん保険を検討するとよいでしょう。がんの診断時に、団体信用生命保険で住宅ローンの支払いが免除にならない場合は、がん収入保障に加入するなどの住宅ローン対策が必要です。

配偶者(専業主婦・パート) お役立ち度 〇

がんにかかったとしても、収入が減ることはないかもしれませんが、治療費などの支出は増えます。国立がん研究センターの2014年「がん登録・統計」によれば、30代後半から40代は男性よりも、女性の方が罹患率が高いです。がん保険と合わせて、女性疾病特約の付加も一緒に検討するとよいでしょう。

配偶者(共働き) お役立ち度 〇

専業主婦やパートの方と同様に、女性疾病特約をプラスすることも検討した方がよいでしょう。世帯主とは違い、収入面や、住宅ローンの支払いへの影響は少ないかもしれません。しかし、入院しなかったとしても、休暇を取ったり、時短勤務にしたりすると、収入が減ってしまう可能性があります。

入院タイプのがん保険でなく、一時期タイプのがん保険への加入を検討してください。世帯主と同様に、団体信用生命保険でがん診断時に住宅ローンが免除されない場合は、別途がん収入保障を活用して、住宅ローンに備えましょう。

子 お役立ち度 〇

小・中学生までは医療費が無料になる自治体もありますが、小児がんの場合は、治療できる病院が限られています。お住まいの地域に小児がんの治療ができる医療機関がない場合は、付き添いで交通費や宿泊費用などが必要になります。がんと診断されたらこれらの費用に備え、一時金を受け取れるがん保険への加入を検討するとよいでしょう。

生活習慣病保険

生活習慣病保険は、がん・心疾患・脳血管疾患などの生活習慣病にしっかり備えられる保険です。がんは診断時、心疾患や脳血管疾患は一定期間労働制限を受けた場合や障害など後遺症が残った場合、入院した場合に給付金を受け取れます。保険会社によって、心疾患や脳血管疾患の対象病名が異なるため注意してください。

世帯主 お役立ち度 〇

生活習慣病保険は、がん以外の生活習慣病のリスクに備えることができるので、世帯主の収入依存度が高い場合は、検討した方がよいでしょう。特に心疾患や脳血管疾患は労働制限を受け、リハビリも長期化してしまうため、家計に与えるダメージが大きいです。

収入保障保険に生活習慣病特約を付加できる場合もあるので、収入保障保険に入っている場合は、生活習慣病特約を付けてもよいでしょう。

がんと同じく心疾患・脳血管疾患になった場合に、団体信用生命保険で住宅ローンが免除されない場合は、別途住宅ローンに備えましょう。生活習慣病保険や生活習慣病保険特約への加入を検討してください。

配偶者(専業主婦・パート) お役立ち度 〇

生活習慣病保険は、がん以外の心疾患や脳血管疾患など治療やリハビリが長期化する病気に備えることができます。家計に余裕があれば、特約を含めて加入を前向きに検討するとよいでしょう。

配偶者(共働き) お役立ち度 〇

生活習慣病により入院や手術を受け、仕事に支障が出ると収入が減ってしまう恐れがあります。配偶者の収入減が家計に影響を及ぼす場合や、団体信用生命保険で住宅ローンの支払い免状条件に生活習慣病が該当しない場合は、世帯主同様に生活習慣病保険への加入を検討するとよいでしょう。

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