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結婚したら必要な保障が変わる！必ず保険を見直そう
人生の中で大きなライフイベントの一つが結婚です。パートナーとともに新たな家庭をつくることになるので、結婚後はさまざまなことを二人で考えて決めなければなりません。保険について話し合うこともその大事な検討課題の一つです。お互いに万一のことが起きたときにはどうなるのかきちんと整理して、必要な保障を確保できる保険への加入を考えましょう。
結婚後の死亡保障の考え方
まずは、結婚後の死亡保障について考えていきましょう。
子供ができるまでは死亡保障は最低限でOK
新婚時代の夫婦の保障は、お互いに仕事をもって収入がある場合、まだ大きな死亡保障は必要ありません。万一のことがあった時にも収入がなくなってしまう可能性がないなら、葬儀費用など、万一の時に一時的に必要となる費用が受け取れるように300万～500万円程度の死亡保障を確保しておくといいでしょう。できれば終身保険で一生涯の保障を準備できると万全ですが、まだ若くて収入がそれほど多くない場合には、保険料負担が大きくなり貯蓄にお金が回らなくなる可能性もあります。そのようなケースでは、子どもが生まれるなど次の大きなライフイベントまでは、定期保険などの低コストの商品で必要な死亡保障を確保しておくといいでしょう。
夫がメインで働いている場合は死亡保障を多めに
夫がメインで働き、妻がパートやフリーランスなどで収入がそれほど多くない場合や専業主婦の場合は、夫の死亡保障を充実させておく必要があります。家計を支えている人に万一のことがあった場合に、残された妻が生活に困らないよう死亡保障を確保しましょう。死亡保険を検討するときには、公的保障についても知っておく必要があります。まず、子どもがいない家庭では、夫に万一のことがあった際、遺族基礎年金はもらえません。亡くなった夫が会社員や公務員の場合なら、妻は遺族厚生年金を受け取れますが、自営業など国民年金加入者の場合は遺族への保障はありません。ですから、生活費の確保を考える必要のある家庭では死亡保障を多めに準備しておくことが大切です。若いうちは万一のことが起きたとしても、時間をかければ生活をたて直すチャンスもあるでしょう。そのため、生活をたて直すまでの間、安心して生活できる死亡保障を1,000万～1,500万円程度は確保しておくといいでしょう。なお、子どもが生まれたら、子どもが独立するまでの生活費と教育費を含めた保障額を必ず見直しましょう。
老後の保障は大きなライフイベントをクリアしてからでOK
年金問題で老後の保障も気になるところですが、結婚したばかりでこれから2人で子どもを育てたり、マイホームを購入したりとライフイベントが続くことを考えると、焦って資金の使い道を固定してしまわないほうが安全です。老後資金作りのために保険を検討するのは、大きなライフイベントをクリアしてある程度老後が見えてから考えるといいでしょう。
保険金の受取人の確認を保険金の受取人の確認を
独身時代に加入した生命保険がある場合は、保険金の受取人が誰になっているのかを必ずチェックしましょう。独身のときには親を受取人に指定しているケースが多いと思いますが、結婚したら保険金受取人をパートナーに変更する手続きを忘れずに行いましょう。
医療保険は若く健康なうちに加入を！
これから2人で資産を築いていくスタートラインに立ったばかりの新婚時代は、貯蓄も十分準備できていないケースがほとんどでしょう。そんな状態で、万一病気などで入院が必要になれば医療費の負担が心配です。健康保険制度に加入していれば、高額療養費制度があるので、病気などで入院したとしても自己負担額はそれほど多くありません。しかしそれでも、平均的な会社員の場合、月に10万円程度は必要になります。さらに差額ベッド代や交通費など健康保険でカバーできない出費もあります。入院期間は昔に比べて短期化していますが、貯蓄が少ないうちはわずかな額でも急な支出は家計に打撃を与えますので、そうしたリスクに備えるための医療保険は必要でしょう。すでに独身時代に何らかの医療保険に加入していた人は、保障内容が古くなっている可能性があるので、見直しを検討しましょう。医療技術の進歩はめざましく、入院が短期化し、治療法も新しいものに変わっています。時代に合った医療保険に加入することで、保障をしっかり確保することができます。
女性は妊娠前の医療保険加入がおすすめ
また、「若いうちは病気になる可能性も低いし医療保険は必要ない」と考える人もいるかもしれませんが、とくに出産の予定がある場合はなるべく早く医療保険に加入しておくことをおすすめします。なぜなら、妊娠・出産の時期は入院するリスクが高まるからです。下のグラフを見ても、20代から女性の入院率が増えているのがわかります。
普段は健康な人でも、妊娠時期は予期せぬ体調の変化があらわれやすく、入院を余儀なくされるケースが多いものです。帝王切開で入院するケースも少なくありません。医療保険に加入していないと子どもが生まれる前に余計な出費を強いられてしまいます。妊娠してからでは、医療保険に加入しようと思っても加入できなかったり、妊娠・出産の保障は対象外になったりするなど制限を受ける可能性もあるので、結婚したらなるべく早めに加入しておきましょう。
