子宮がん(子宮頸がん・子宮体がん)の治療・費用・保険について

女性特有のがんである子宮がんは、年齢が若くても罹患率が高いのが特徴です。昨今は予防や早期治療につなげるため、がん検診や生活習慣の改善が呼びかけられています。しかし、将来のリスクに備えるためにも、子宮がんの治療方法や費用のほか、保険についても詳しく知っておくと安心です。

1.子宮がん(子宮頸がん・子宮体がん)とは

子宮がんは、子宮頸がんと子宮体がんに分けられます。それぞれがんのできる場所、原因、危険因子、年齢層や治療法にいたるまで、異なる性質を持っています。

1-1.子宮頸がんの特徴

子宮の入り口部分にできるがんで、子宮がんのうち約7割を占めます。最近は20〜30代の女性に増えており、30代後半が発症のピークです。原因はヒトパピローマウイルス(HPV)というウイルスで、性的接触により子宮頸部に感染します。9割の人は免疫で排除されますが、残り1割は感染が長期間持続し、異形成とよばれる前がん病変を経て子宮頸がんに進行します。早期の段階ではほとんど自覚症状がなく、進行するにつれて異常なおりもの、不正出血、性行為による出血、下腹部の痛みなどが現れます。

1-2.子宮体がんの特徴

子宮の奥にある子宮内膜にできるがんで、別名「子宮内膜がん」と呼ばれます。原因のほとんどは、卵胞ホルモン(エストロゲン)が関係しています。出産経験がない、肥満、月経不順、卵胞ホルモン製剤のみのホルモン治療などにより、卵胞ホルモン値がアップし、子宮内膜増殖症を経て子宮体がんに進行するケースがあります。一方、ホルモンによる作用に関係なく、がん関連遺伝子の異常により発生するケースもあり、このタイプは比較的高齢者に多くみられます。自覚症状は不正出血が一番多く、閉経後や更年期の不正出血に注意が必要です。

2.子宮がん(子宮頸がん・子宮体がん)の治療内容

治療の種類は手術、放射線、薬物の3つがあり、単独ではなく組み合わせて行うこともあります。治療内容は病期や個別のケースで異なりますので、ここでは一般的な治療内容をご紹介します。

2-1.手術

子宮頸がんの場合は、がんの状態を客観的に示す「病期(ステージ)」において、I~II期のがん(がんが発生した臓器にとどまっている状態)に対する有効な治療法です。がんの範囲により、子宮頸部または子宮全部を切除します。子宮体がんの場合、治療の第一選択は手術です。まずはがんを取り除いて病期を確定し、放射線や薬物治療を追加するか判断します。

2-2.放射線

細胞のDNAを直接傷つけるX線やガンマ線などをがんに照射して治療する方法です。子宮頸がん、子宮体がんともに、骨盤の外から照射する外照射と、直接がんに照射する腔内照射に分けられます。病期にかかわらず放射線治療は可能ですが、子宮頸がんでは、比較的進行しているがんや、再発リスクが高いケース、初回治療にて放射線治療を選択せずに再発した場合に選択されます。子宮体がんでは、高齢者や併発している病気により手術が選択できない場合、または転移による痛みをおさえる場合に行われます。

2-3.薬物

子宮頸がん、子宮体がんともに、遠隔転移や進行がん、がんが再発した場合に薬物治療が行われます。肉体的、精神的、社会的、経済的、これらすべてを含めた生活の質を保ち、生存期間を延ばすことが治療の目標です。

3.子宮がん(子宮頸がん・子宮体がん)の治療にかかる費用

個別のケースにより治療内容や費用は異なりますが、病院の窓口での支払いが20万円を超えるケースもでてきます。ここではおおまかな治療費と自己負担額をご説明します。子宮がんと診断を受け、子宮のまわりの組織も含め広範囲に切除する手術(広汎子宮全摘術)を受け、窓口での支払額が40万円、70歳未満で年収600万円以下の場合、高額療養費制度を利用した自己負担限度額は8万1430円、放射線治療で照射回数4回、入院を選択し、窓口での支払額が54万円、70歳未満で年収600万円以下の場合、高額療養費制度を利用した自己負担限度額は8万2830円が目安です。なお、いずれも70歳以上で現役並み所得者でない場合は自己負担限度額は5万7600円(世帯単位)が目安です(金額はいずれも月額)。

4.子宮がん(子宮頸がん・子宮体がん)と保険

前述した高額療養費制度などの公的保障、会社に勤務している方は健康保険の傷病手当金などにより、ある程度治療費を補填することはできます。しかし、働けない期間が長引いた場合に、お金を気にせずに安心して治療に専念するためには、備えとして公的制度や保険の知識を蓄えておいたほうがよいでしょう。

4-1.治療内容によっては健康保険適用の対象になる

がんの治療費は高いイメージがありますが、実際は健康保険の適用により、自己負担は3割に抑えられます。自己負担限度額を超えた分が後で払い戻される高額療養費制度は月単位で計算されるため、月をまたいで治療費がかかり、各月の限度額に達していない場合には適用されないので注意が必要です。傷病手当金のおおまかな概要は、会社を休んだ日が連続して3日間あったうえで4日目から支給され、最長1年6ヵ月続きます。1日につき、標準報酬日額の3分の2に相当する金額が受け取れます。なお、退職後も退職日までに継続して1年以上の被保険者期間があり、退職日に給付を受けている、または受けられる状態にある場合は引き続き給付を受けることが可能です。詳細は会社の総務課などにお問い合わせください。

4-2.万が一に備えるなら医療保険やがん保険も検討

子宮がんの治療において、保険が適用されない項目があります。高度な医療技術を用いた先進医療・入院時の差額ベッド代・交通費などがそれに当たります。また、高額療養費制度を使ってもすべてはカバーできないことの方が多いので、治療が長引けばかなりの金額になりますし、個人的なお見舞い返しや快気祝い代なども考慮しておきましょう。・医療保険を選ぶポイント女性は、女性特有のがんに手厚い医療保険を選ぶと安心です。通常のがん保険は、がん手術をした場合にその他の病気やけがに比べ、手術保険金が多く支払われますが、女性に特化したものは、女性特有のがんの場合に給付が上乗せされます。また、がん診断一時金などのオプションがあるので、入院雑費や家族の生活費、通院費用などに備えられます。なお、がんの保障だけでなく、出産費用などに対応しているものもあります。・がん保険を選ぶポイントがん保険で注目したいのが3つの給付金です。1つ目は「診断給付金」で、がんと診断された段階で保険から支払われます。保障内容によりますが、100万円以上のまとまった金額を受け取れるものが多いです。2つ目は「放射線治療給付金」、3つ目は「抗がん剤治療給付金」です。それぞれ放射線、薬物治療を受けた際に保険から支払われます。診断を受けた直後や、新しい治療に入るタイミングは、どうしても不安から精神的にも不安定になりがちです。経済面の不安を軽減できるこうした給付金は、治療に専念する上で大きな助けになるはずです。

5.まとめ

女性特有の子宮がんの治療費負担は、公的制度によってある程度抑えられます。しかし、入院の際の雑費や家族の生活費など、すべての出費はカバーできません。万一、がんになってしまったときの経済的、精神的な負担に備えるために、医療保険やがん保険について考えてみてはいかがでしょうか。

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